努力が確実に報われる真に公平な社会の実現を目指して


経営理念が確実に浸透する!! 報酬連動型人財育成プログラム

『適正な人事評価の運用』で、確実に経営理念を浸透させる
経営理念を持つことの必要性は、98%もの経営者が感じているものの、社内への浸透を実感しているのは、わずか6%しかないという驚くべき調査結果(2013年HR総研調べ)もあり、「経営理念の社内への浸透」は、経営者の皆さん皆さんにとって「永遠の経営課題」でもありました。
ところが、「あしたのチーム」を導入して「人事評価の適正な運用」という念願を叶える同時に「経営理念の確実な浸透」というさらに大きな副産物を実感されている経営者が徐々にですが確実に増え続けているのです!
経営理念浸透の「これまで」と「これから」

これまでの経営理念浸透化策とその実態
経営理念浸透の必要性
経営理念の必要性に関しては、あえてこの場で改めてご説明する必要はないと思いますが、実際に或るアンケート[HR総研「企業理念浸透に関するアンケート調査」(2013.8.26/27実施)によると、98%の企業で理念の浸透は必要という回答が寄せられ、高い関心が寄せられています。

理念浸透施策の実施状況
そして、そのうち3社に2社(66%)が、実際に理念浸透策に取り組まれていらっしゃいます。
その具体的施策に関しては、以下に記すようなものが中心になっているようです。

しかし、現実は
具体的
施策
●ホームページ・会社案内などへ掲出
●(理念解説)パンフレット・カード配布
●分かりやすい表現での明文化
●企業理念に関する社員教育
●企業理念の唱和活動●専門部署の組織化 など
教育研修や意識高揚による浸透化
理念浸透の実感
しかし、理念の浸透に関しては、「浸透している」と自信を持って言える会社は、6%に止まっていて、ほとんどの企業で浸透に苦戦しているという状況がアンケート結果からもわかります。
※参考データ:HR総研「企業理念の浸透に関するアンケート調査」(2013.8.26/27実施)

では、なぜ理念が組織に浸透していかないのでしょうか?

が
これからの時代の「経営理念浸透」の在り方を変えていきます。
理念の浸透が思うように進まないと考えられる5つの理由
教育研修/意識高揚は、効果が一過性となり、すぐに元に戻ってしまう
「経営理念」という精神的な考えを定量的に測定できる仕組みがなかった
「経営理念」を、社員個々の業務レベルに紐づける方法がなかった
「組織」という集団管理の発想で、一人ひとりの「社員」毎に管理していこうという発想がなかった
「経営理念」を共有することのメリットを社員も感じることがなかった
経営理念が確実に浸透する“あしたのチーム”とは?
これまで「経営理念の浸透」を『教育/意識高揚』によって実現しようと企業は取り組んできましたが、あしたのチームは「エンゲージメント経営を実現させる『仕組み』として経営理念の浸透」を実現させようとしているところに根本的な違いがあります。
あしたのチームとは?
“報酬連動型人材育成プログラム・あしたのチーム”というのが正式な名称で、商品開発の目的はいわゆる「査定目的」ではなく、自律型人財が自然発生的に次々と誕生することを目指した「人材育成ツール」であり、人材成長の度合いを公明正大に報酬に連動させてゆく仕組みとして高い支持を得ています。
単なる人事評価結果をベースとして記録保管し、社内人材の有効活用・適正配置などに役立てようといった旧来の人事情報システムとは一線を画し、経営管理支援ツールとして人材育成/業績向上に寄与しています。
人事制度は「経営目標(経営理念)を実現させるための手段」であり、そのための「業績目標の必達」という手段を、全社に確実に浸透させてゆく概念は以下の通りです。
①「経営理念の浸透」と「業績向上」が実現する二軸による評価

経営理念
行動指針
行動目標
コンピテンシー
(行動目標)
経営理念の浸透度を測るバロメーターとして活用することが可能



